新築の住宅であっても、シロアリ被害が発生してしまうことはご存じでしょうか？

事実、シロアリ駆除業者の私たちアリプロでも、築5年未満の住宅にお住まいの方からシロアリ被害の相談を頂くことがあります。

この記事では新築でもシロアリ被害が発生してしまう原因や対策、そして新築時のシロアリに対する保証などについて詳しく解説していきます。

現在、新築の住宅にお住まいでシロアリ被害やシロアリ対策でお悩みの方はぜひ参考にして下さい。

　

アリプロは東京23区、千葉県、埼玉県南部、茨城県南部にてシロアリ駆除をおこなっています。

シロアリ駆除の有資格者である「しろあり防除施工士」が必ず対応し確かなシロアリ駆除をお約束！工事後は5年間の保証と定期点検でアフターフォローも万全です！

調査・お見積もりは無料でおこなっていますので、ぜひお気軽にお問い合わせ下さい。

新築時のシロアリ消毒

新築で住宅を建てる際には必ずシロアリ消毒を実施します。

これは「建築基準法」により、新築時には“地面から1m以内の部分には必要に応じて防蟻処置を施さなければならない”と決められているためです。

新築時のシロアリ消毒の方法は様々です。例えば、一般的なシロアリ駆除剤を土壌面に散布するほか、使用する木材にハケで薬剤を浸透させたり、予め薬剤を浸透させた木材を建築材料として使用したりする方法もあります。

つまり、建築基準法に適合した住宅であれば、基本的に新築時にはシロアリ消毒が実施されている事になります。

　

新築時のシロアリ保証

新築時のシロアリに対する保証は通常5年間となっています。これはシロアリ消毒で使用する薬剤の効果が5年間と定められているからです。

なかには新築時から10年保証を出す工務店やハウスメーカーも存在しますが、これは10年間効果のある薬剤を使用しているわけではなく、薬剤の効果のある5年間にプラスして、自社でもう5年間の保証を出しているというものになります。

いずれにしても、新築時から5年間はシロアリ消毒の薬剤の効果があるため、築年数が経過した既存住宅と比べるとシロアリ被害の危険性は遥かに低いといえます。

※新築時の保証期間の違いについては以下の記事で詳しく解説しています。

　

新築時のシロアリ被害

新築時には必ずシロアリ消毒を実施すると説明しましたが、それではなぜ新築住宅でもシロアリ被害が発生してしまうのでしょうか？

いくつかの理由が考えられますが、最も多いのがお庭などの外部からの侵入です。

新築住宅の床下はシロアリ消毒を実施していますが、お庭などの屋外はシロアリに対して無防備な状態となっています。お庭などに生息しているシロアリが床下を経由せずに基礎や外壁づたいに家屋に侵入し、被害を与えるケースが新築住宅の場合は多いです。

シロアリは乾燥や日光を嫌う虫ですので、上記のように住宅の基礎や外壁から侵入する場合には「蟻道（ぎどう）」と呼ばれる土で出来たトンネルのようなものを作って移動します。

新築住宅でシロアリ被害が発生している場合には、こうした蟻道が外部に作られているケースが多いです。

シロアリが作る蟻道の詳細については以下の記事も参考にしてください。

　

新築でシロアリ被害を発見したら

もし新築の住宅でシロアリ被害を発見したら、現在の築年数と住宅の保証を確認しましょう。

ほとんどの住宅では新築後5年間はシロアリに対する保証が付いており、築5年未満のときにシロアリ被害が発生しても無料でシロアリ駆除をおこなってくれるケースがほとんどです。

また、築7～8年が経過している場合でも、新築時のシロアリ保証が10年間なら同様のサービスが受けられます。

ただし、外部からのシロアリの侵入などについては保証対象外となってしまうケースも存在しますので、保証内容をよく確認するようにしましょう。

また新築時の保証期間が過ぎた場合はご自身でシロアリ駆除業者を探してシロアリ駆除を実施する必要があります。この“築5年未満か否か”という点はシロアリ駆除をおこなう際に非常に重要なポイントなので、覚えておくようにしましょう。

　

新築でシロアリ被害が発生しても保証を受けられないケース

築5年未満など保証が付いている状態でも、状況によっては保証の対象外となってしまうケースもあります。

ここでは築5年未満でも多くの住宅メーカーで保証対象外となるようなケースをご紹介します。

　

ケース① 雨漏りや漏水

雨漏りや漏水が起きてしまった住宅では、新築時のシロアリ消毒の効果が弱まってしまい、シロアリに対する十分な効果が発揮できません。

こうした住宅はシロアリ被害の保証対象外となってしまいます。

そもそも新築時には雨漏りなどに対する保証も付いているはずですので、雨漏りや漏水が起きた場合にはすぐに工務店やハウスメーカーに連絡し、何らかの対策を行ってもらうようにしましょう。

また、漏水が起きていないかを確認するためにも、工務店やハウスメーカーによる床下の定期点検を確実に実施しておくようにしましょう。

　

ケース② 外部からの侵入

前述したように、お庭などの外部からシロアリが侵入している場合は、被害が起きても保証対象外となるケースが多いです。

特に、住宅のすぐ近くに廃材やゴミなどを放置してそこからシロアリが発生しているようなら、住んでいる人の責任となるため保証対象外になりやすくなります。

　

ケース③ 外来種のシロアリ被害

日本におけるシロアリ被害は「ヤマトシロアリ」と「イエシロアリ」の2種類によるものが大半を占めます。

しかし「アメリカカンザイシロアリ」という外来種のシロアリによる被害が発生してしまうケースも稀にあります。これは元々は輸入家具や輸入材木などに付いて日本に運ばれたシロアリですが、現在は日本国内でも被害が拡大しています。

こうした外来種のシロアリは特殊な処理が必要で、通常のシロアリ消毒では駆除しきれない可能性が高いため、保証対象外となることがあります。

　

新築時のシロアリ対策

新築時はシロアリ被害に遭いにくいものの、シロアリ被害を未然に防ぐための対策を実施しておきたいものです。

特に重要なシロアリ対策として以下のようなものが挙げられます。

　

対策① 床下の清掃を行う

新築時の床下に多いのが、建築時の廃材(使わない木材)がそのまま床下に放置されているケースです。

こうした廃材にはシロアリが付きやすく、放置しておくと廃材からやがて住宅の木材にまで被害が及んでしまいます。

ご自身で床下に入り清掃を行うのも良いですが、ハウスメーカーや工務店などによる床下点検の際に、床下の木材の処分もしてもらうようにしましょう。

　

対策② 住宅の外基礎付近に物を置かない

シロアリは乾燥や日光が苦手なため、外部から住宅に侵入する際は、外基礎の部分に「蟻道」という土で出来たトンネルのようなものを構築します。

蟻道が作られないようにするために、住宅の基礎付近には日陰となる植木鉢などを置かないようにしましょう。

　

対策③ 浴室・玄関の手入れを行う

浴室・玄関は住宅の中でも特に湿気が溜まりやすく、シロアリ被害の多い場所です。

浴室は入浴後に必ず換気をおこない、玄関は普段の手入れでなるべく水洗いなどは避けるようにしましょう。

　

なお、以上のような自分でも出来るシロアリ対策については以下の記事で詳しく解説していますので合わせてご覧下さい。

　

新築後のシロアリ消毒はどこが良い？

新築時のシロアリ保証が満了するタイミングは、薬剤の効果が切れる時期でもあります。そのため、シロアリ消毒を再度実施しておくのが安心です。

保証満了時には、多くの工務店やハウスメーカーから次回のシロアリ消毒の案内が届きます。

もちろん、新築時から付き合いのある工務店やハウスメーカーでシロアリ消毒を実施すると安心できる部分はありますが、実は、実際のシロアリ消毒の作業は、私たちシロアリ駆除専門業者が委託を受けて実施します。

工務店やハウスメーカーを通してシロアリ駆除を行うと、場合によっては余計な中間マージンが発生し費用が割高になる恐れがあります。

もし保証満了時にシロアリ消毒を検討されるようなら、工務店やハウスメーカーの他にシロアリ駆除専門業者からも見積もりを取って比較してみる事をお勧めします。

シロアリ駆除費用の相場などについては以下の記事も合わせてご覧ください。

　

シロアリ駆除はアリプロへ

新築から5年未満でシロアリ被害が発生した場合には、まず工務店やハウスメーカーの保証を確認するようにしましょう。

もし保証期間外だったり、被害が保証対象外であったりする場合は、ご自身でシロアリ駆除業者を探す必要があります。

　

アリプロは、創業35年以上を超えるシロアリ駆除会社です。東京・千葉・埼玉・茨城に密着し、施工実績4.7万件を突破しています。

日本しろあり対策協会に加盟しており、調査・工事を行うスタッフは全員「しろあり防除施工士」の資格を保有しています。床下調査の際は、床下の状況をデジカメで撮影しお客様にお伝えします。

その他にも工事後の定期点検（5年間）や1,000万円の修復保証などのアフターサービスも万全で、独自の水害保証も完備しております。

電話は平日および土曜日の8:30～17:30、メールは365日24時間受け付けております。ぜひお気軽にお問い合わせ下さい。

無料点検の申し込み
問い合わせはこちらから

　

　

　

一覧に戻る